自社商品をスーパーやコンビニ、Amazonなどで販売しようとすると、必ず「JANコード」の壁に突き当たる。
しかし、いざ「JANコード 作成」と調べてみると、無料のバーコード作成ツールの話と、GS1への登録手続きの話が混在していて、「結局、自分は何をすればいいのか」が分からなくなる担当者が非常に多い。
本記事では、JANコードの番号を取得する手続きから、印刷用のバーコード画像を発行するまでの全手順を、順番に解説する。
すでに番号を持っている場合は、当サイトのJANコード生成ツールに入力するだけで、チェックデジットを自動計算した印刷用バーコードを無料で作成できる。
JANコードとは:日本の商品を識別する13桁の共通コード
JANコード(Japanese Article Number)は、日本国内で流通する商品を識別するための13桁のバーコードで、国際規格であるEAN-13の日本版にあたる。日本の商品に割り当てられるコードは「45」または「49」から始まる。
13桁の内訳は、以下の3つの要素で構成されている。
- GS1事業者コード: GS1 Japanから事業者ごとに貸与される番号。「この商品は誰が売っているか」を示す。
- 商品アイテムコード: 事業者が商品ごとに自由に設定する番号。「どの商品か」を示す。
- チェックデジット: 末尾1桁。前の12桁から計算式(モジュラス10)で算出される検査用の数字。
「JANコードを作成する」には2つの意味がある
多くの人が混乱する原因はここにある。「JANコードの作成」という言葉には、まったく別の2つの工程が含まれている。
- 番号そのものを取得する: GS1 Japanに登録して事業者コードの貸与を受け、商品ごとの番号を設定する工程。一般流通向けの商品では省略できない。
- バーコード画像を作成する: 決まった13桁の番号を、スキャナーで読み取れる縞模様の画像に変換する工程。こちらは無料のツールで完結する。
「無料ツールで適当に作ったJANコードを商品に貼れば売れる」というのは誤解だ。番号の裏付け(GS1登録)がなければ、小売店のPOSレジや商品データベースには通らない。以下、この2つの工程を順番に見ていく。
ステップ1:JANコードの番号を取得する(GS1 Japan登録)
スーパー、コンビニ、ドラッグストア、ホームセンターなどの一般小売店や、Amazon・楽天市場などのECモールで商品を流通させる場合、GS1 Japan(一般財団法人流通システム開発センター)への登録が必要になる。
登録手続きの流れ
- GS1事業者コードを申請する: GS1 Japanの公式サイトからオンラインで申請できる。法人だけでなく、個人事業主でも取得可能だ。
- 登録料を支払う: 登録料は事業規模(年商)に応じて設定されており、3年ごとの更新料も発生する。最新の料金体系は必ずGS1 Japanの公式サイトで確認してほしい。
- 事業者コードの貸与を受ける: 審査を経て、自社専用のGS1事業者コードが貸与される。
商品ごとの番号を設定する
貸与された事業者コードの後ろに、自社で商品アイテムコードを振っていく。ここで重要なルールが2つある。
- 商品が異なれば番号も別にする: 同じTシャツでも、色違い・サイズ違いはそれぞれ別の商品として、異なる番号を設定する必要がある。
- 一度使った番号は使い回さない: 廃番になった商品の番号を別の新商品に再利用することは、現在のGS1のルールでは原則禁止されている。
12桁(事業者コード+商品アイテムコード)が決まれば、末尾のチェックデジットは計算式で一意に定まる。手計算する必要はなく、次のステップのツールが自動で算出する。
ステップ2:バーコード画像を作成する
番号が決まったら、あとは印刷用のバーコード画像に変換するだけだ。当サイトのJANコード生成ツールなら、以下の流れで完了する。
- 12桁を入力する: チェックデジットは自動計算され、正しい13桁のJANコードが生成される。すでに13桁が決まっている場合はそのまま入力すれば、番号の検証も兼ねられる。
- PNG(300DPI)またはSVGでダウンロードする: PNGは300DPI固定で出力されるため、そのまま印刷用データとして使える。パッケージのデザインデータに配置する場合は、拡大しても劣化しないSVG形式が便利だ。
処理はすべてブラウザ内(ローカル)で完結し、入力した商品コードが外部サーバーに送信されることは一切ない。発売前の商品情報を扱う場合でも安全だ。
商品数が多い場合は、ExcelやCSVのリストから全商品のバーコードを一括生成できる。手順はExcelやCSVでバーコードを一括作成する方法を参照してほしい。
登録不要でJANコードを使える場合:インストアコード
「バーコードで管理したいが、商品を外部に流通させるわけではない」というケースでは、GS1への登録は不要だ。
先頭を「20〜29」で始めた13桁のコードはインストアコードと呼ばれ、事業者が自社の店内・社内に閉じた範囲で自由に設定してよいルールになっている。
- スーパーの量り売り商品や店内加工品のラベル
- 飲食店のメニュー・食材管理
- 自社倉庫の在庫管理や社内システムでの商品識別
これらの用途なら、登録手続きも費用も不要で、今日から運用を始められる。商品数が多い場合は連番でまとめて発行すると速い。具体的な手順は連番バーコードを一括作成する方法で解説している。
なお、社内管理が目的で「13桁の数字」にこだわる必要がないなら、英字や記号も扱えるCode 128の方が柔軟だ。規格ごとの違いは主要な一次元バーコードの使い分けにまとめている。
印刷時の注意点:レジで読めないバーコードを作らないために
せっかく正しい番号でバーコードを作っても、印刷品質が悪ければレジで読み取れない。以下の3点は必ず守ってほしい。
- 低解像度で印刷しない: 72〜96DPI程度の画像を引き伸ばして印刷すると、バーが滲んで読み取りエラーの原因になる。300DPIのPNGまたはSVGを使えば問題ない。
- 左右の余白(クワイエットゾーン)を潰さない: バーコードの左右には、スキャナーが読み取りの起点にする余白が必要だ。デザインの都合で余白ギリギリまで枠や文字を寄せるのは避ける。
- 色の組み合わせに注意する: 基本は白地に黒バー。赤系のバーはスキャナーの赤色光と同化して読み取れないため、バーの色は変えないのが原則だ。
よくある質問
JANコードの取得にはいくらかかりますか?
GS1事業者コードの登録料は事業規模(年商)によって区分されており、3年ごとに更新料も発生する。金額は改定されることがあるため、申請前にGS1 Japanの公式サイトで最新の料金を確認してほしい。なお、番号取得後のバーコード画像の作成自体は、当サイトのツールで完全無料だ。
個人でもJANコードを取得できますか?
できる。GS1事業者コードは法人限定ではなく、個人事業主でも申請・取得が可能だ。ハンドメイド作品や小規模な自社商品をECモールで販売する個人事業主の取得例も多い。
AmazonではJANコードなしで出品できませんか?
Amazonでは原則として、GS1に登録された正規のJANコード(GTIN)の入力が求められる。ノーブランド品など一部のケースでは製品コード免除申請という制度も存在するが、条件や審査があるため、一般的な商品販売ではJANコードを取得しておくのが確実だ。
チェックデジットは自分で計算する必要がありますか?
不要だ。当サイトのJANコード生成ツールに先頭の12桁を入力すれば、モジュラス10の計算式に基づいて正しいチェックデジットを自動算出し、13桁の完全なバーコードを生成する。
一度使ったJANコードを別の商品に使い回せますか?
原則できない。かつては廃番から一定期間経過後の再利用が認められていたが、現在のGS1のルールでは商品アイテムコードの再利用は原則禁止となっている。新商品には必ず新しい番号を設定しよう。
まとめ
JANコードの作成は、「GS1 Japanで番号を取得する」工程と「バーコード画像を発行する」工程の2段階に分かれている。一般流通向けの商品なら前者は省略できないが、後者に費用をかける必要はまったくない。
番号さえ決まれば、チェックデジットの計算からバーコード画像の発行、印刷用の高解像度データの出力まで、当サイトのツールですべて無料で完結する。
関連ガイド
- 全商品のJANコードをまとめて発行:ExcelやCSVでバーコードを一括作成する方法
- 店内用コードを連番で発行:連番バーコードを一括作成する方法
- Code 128・UPCなど他の規格との違い:主要な一次元バーコードの使い分け